生活社会科学講座

【前学期,3年,生活社会科学講座,2単位,,生活科学部本館318室】ゼミ形式で、ジェンダーと労働・生活・福祉に関わる問題、特に労働・福祉におけるジェンダー格差が大きい日本の現状について、社会学の視点から、社会調査によるデータにも依拠しながら考える。このゼミでは、(1) 現代社会におけるジェンダーと労働・生活・福祉への関心や基礎知識、(2) 文献やデータを複数で読み解き、議論を行う力、(3) 自らの関心に基づきテーマを決め、先行研究を収集し、問い・仮説を考える力を身につけることを目標とする。

【後学期,2～4年,生活社会科学講座,2単位,,共通講義棟1号館202室】前期「生活調査法」において作成した調査票をもちいて、調査の実施、データ作成、データの集計・分析、報告書の執筆をおこなう。前期「生活調査法」とあわせて、社会調査の一連のプロセスを体験的に学習し、社会調査をおこなうのに必要な知識と方法を身につけると同時に、問題を発見し、分析・考察する力を養う。

【前学期,1～4年,生活社会科学講座,2単位,,生活科学部本館128室】【主題】
日本のジェンダー関連政策に係る概念，対象課題，根拠法規，構造，政策手法，施策実施の具体形である行動計画の策定・実施管理を理解し、政策の形成・マネジメントの基礎的能力を培う。
【目標】
１．ジェンダー平等、男女共同参画社会形成、女性活躍推進等、ジェンダー関連の政策課題設定に係る概念を理解し、それらを用いて分析や説明ができる。
２．性別分業慣行，社会資源の男性偏在、女性問題等，ジェンダー関連政策の対象課題についての認識が深まり、それらを用いて分析、考察、説明ができる。
3．ジェンダー関連政策の主要な政策手法であるポジティブ・アクションとその手法を理解し，具体例に即して立案，運用方法と成果の検証を行うことができる。

【後学期,2～4年,生活社会科学講座,2単位,,生活科学部本館127室】日本の児童福祉について、①主要な制度の内容を解説し、②欧米との制度比較を試みながら、日本的特徴について検討し、③子ども・家族、それを取り巻く社会状況、社会福祉・社会保障の動向をふまえたうえで、今後の課題について考察していきます。「子どもにとっての最善の利益」という視点から、受講生一人ひとりが持っている問題意識をもとに、今後の社会を構想する力が身につくことを目標としています。

【１学期,3年,生活社会科学講座,2単位,,生活科学部本館209室】労働経済学の標準的な理論を用いながら、女性の就業、離職、転職、出産、賃金格差、正規労働、非正規労働、社会的保護政策との関連などについて学ぶ。また働くことと家族形成や育児との関連についても、国際比較から日本の現在と未来を考えていきたい。

【前学期,3年,生活社会科学講座,2単位,,生社・経済資料室】働くことと家族がこのゼミのテーマです。このテーマをもとに、基本理論、文献の読み方、研究手法を学びます。またゼミ生はテーマを選択、先行研究調査、研究方法をゼミの中で検討し、卒論研究へとつなげます。

【前学期,3年,生活社会科学講座,2単位,,生活科学部本館315室】産業組織（Industrial Organization）、公共経済学（Public Economics)の基本的なテキストブックをレポーター方式で輪読することを通じて、社会経済問題をミクロ経済学の考え方を使って分析するトレーニングを行います。参加者は研究テーマを設定し、自主研究を始める準備をすることを目標とします。

【後学期,2年,生活社会科学講座,2単位,,共通講義棟1号館402室】　多くの人は労働者として働いて賃金収入を得て、それを貯蓄や支出に利用する。支出の多くは生活に必要な商品やサービスの購入にあてている。
　より豊かで快適な生活を営もうとすれば、収入を増やせばよいが、簡単ではないし、仮に高い収入を得ても、商品等の価値が分からなかったり、騙されたりしては商品等の購入に使ったお金の値打ちが減少することになる。
　すなわち、我々は消費者として賢い行動を取る必要がある。そのためには賢い消費を促すための教育が必要であり、それが消費者教育である。
　さらに、自らの消費が他者や社会に与える影響を考える市民としての消費者教育も求められている。
　本講義は消費者問題の発生要因とその解決策について触れながら、消費者教育の意義と課題について考える。

【２学期,1年,生活社会科学講座,1単位,,生活科学部本館306室】①社会、経済、政治、家族などに関する課題に対してディベートを行ない発表する力を養うこと。②社会に存在する様々な統計結果の問題について、批判的な立場から評価することを学ぶ。